美白美容液は安全？無添加・オーガニックの美白美容液という選択肢をおすすめします！！

現在では様々な種類の美白向け商品が販売されています。
しかし、その美白向け商品の安全性はどうなのでしょうか？
そこで今回は過去に起きてしまったトラブルや安全な美容美容液には何があるかなどを調べてみました。

Contents

1 医薬部外品について知ろう！
2 過去に何かトラブルはあったか
3 そもそも美白美容液の成分は何？
4 オーガニック成分の美容液はあるの？
5 無添加オーガニック美容液で安全にスキンケアを

医薬部外品について知ろう！

薬事法の第２条第２項では

医薬部外品とは以下の目的のためのもので、体に対する作用が穏やかで、機械器具等でないものとされています。

吐き気その他の不快感または口臭若しくは体臭の防止
汗疹、ただれ等の防止
脱毛の防止、育毛又は除毛
人又は動物の保護の為にする、ねずみ、蠅、蚊、のみ等の駆除又は防止

と定められています。

そしてまた、医薬部外品は法改正により３つの部類に分かれています。(2009年)

医薬部外品

薬事法第２条第２項：１～３に準ずるもので厚生労働大臣が指定

製品例

薬用化粧品
歯周病・虫歯予防の歯磨き
ヘアカラー
生理用ナプキン

指定医薬部外品

薬事法第2条第2項：1に準ずるものでかつ厚生労働大臣が指定する、新指定医薬部外品や新範囲医薬部外品

製品例

ビタミン剤
健胃清涼剤
のど清涼剤

防除用医薬部外品

薬事法第2条第2項：4に準ずるものでかつ厚生労働大臣が指定

製品例

エアゾール剤（有効成分がピレスロイド）
電気蚊取（マット式、液体式、ファン式）

医薬部外品と化粧品の違い

医薬部外品と化粧の区別はしづらいものです。
認めらている効果などの表現や成分に違いがありますので、見てみましょう。

表現について

医薬部外品に配合されている成分は穏やかな薬理作用が認められたものであり、その成分名や効果効能を「有効成分」として表示する事が出来ます。

例えば「日焼けによるシミ・そばかすを防ぐ」「ニキビを防ぐ」「日焼けによるほてりを取る」などと謳っても大丈夫です。

一方で化粧品は効果効能として謳ってもよい項目が限られており、例えば「お肌に潤いを与える」「日焼けを防ぐ」などの表現は可能です。
しかし、その範囲を超えた効果効能を商品パッケージや商品説明文などに表示する事は出来ません。

また、医薬部外品も化粧品も劇的な治療効果があるといった表現をする事は出来ません。
化粧品や医薬部外品なのに「シミが消える」「アトピーが治る」などと言った事が文やパッケージや商品説明文などにもし書かれていたら、それは薬事法違反となってしまいます。

成分について

化粧品	成分	配合禁止成分（32成分＋医薬品成分）（例：水銀、カドミウム、ホルモン類、ホルマリン）配合制限成分（17成分）（例：サリチル酸0.20％以下）配合許可成分　防腐・殺菌剤（43種）、紫外線吸収剤（28種）、タール色素（83種）
化粧品	表示	全成分表示
医薬部外品	成分	製品ごとに承認成分により配合上限値あり（例：ヘアカラー中の染毛成分）
医薬部外品	表示	表示指定成分のみ表示義務あり（140成分）（例：パラベン、安息香酸、エデト酸等）

知っておきたい美白の本来の意味！美白の定義と美白ケアの基礎をお教えします！！

過去に何かトラブルはあったか

例えば、平成25年11月にカネボウ化粧品の白斑の問題が起きた事がありますが、経過は以下の通りです。

カネボウ化粧品の白斑問題の一連の経過
月日	状況
平成25年5月13日	岡山の県内の大学病院の医師からカネボウ化粧品に「商品を使用していて白斑を生じた症例が見つかったので、化粧品が原因かどうか確認したい。」との連絡を受けた。
平成25年6月25日	薬事法に基づきカネボウ化粧品は白斑が疑われる症例について医薬品医療機器総合機構(PMDA)に報告。
平成25年7月4日	カネボウ化粧品ではロドデノールを含有する美白化粧品が原因と疑われる白斑の発生について公表。併せて製品の自主回収を開始。
平成25年7月4日	厚生労働省においても回収についてプレスを発表し、消費者に対して該当製品の使用の中止及び回収の協力について呼びかけをした。
平成25年7月17日	日本皮膚科学会内に「ロドデノール含有化粧品の安全性に関する特別委員会」を設置
平成25年7月23日	カネボウ化粧品が自主回収発表後の状況と対応について発表。「該製品を使用し、白斑様症状を発症したお客様には、完治するまで責任をもって対応する」を基本方針とする「ロドデノール対策本部」を設置。白斑についての申し出数は6,808名（不安を感じる方を含む。うち「3箇所以上の白斑」「5cm以上の白斑」「顔に明らかな白斑」のいずれかの症状を含む方が2,250名）であり、19日までに3,181名を訪問し、社員による全員の訪問にむけて活動中であるとした。また、この発表とは別に社員247人に症状がみられたことも明らかになった。症状が確認された利用者には医療費や医療機関への交通費、慰謝料を支払う方針で、補償基準の詳細は今後検討する
平成25年7月24日	消費者庁の定例の記者会見で「5月の時点で使用中止を呼び掛けていれば、被害を少しでも減らせたはずだ」と指摘。今後の消費者庁としての対応について、カネボウ化粧品の対応を注視し「製品の回収状況や被害の広がり、被害者の回復の状況などは、週に1度は報告を求めたい」とした。